マクロ経済学(AD-AS分析)

何か駆け足でやってますなマクロは。昨日は何とか2章進んで、今日2章進めて
帳尻を合わせたいところです。


今回のAD-AS分析もマクロ経済ではよく出てくる言葉です。まあしっかり
抑えて、次に進めたいところです。ではスタート

1:AD曲線の導出
・総需要曲線
物価が下がる(P↓)⇒貨幣供給増(Ms↑)⇒国民所得増
国民所得増=LM曲線右シフト⇒AD曲線右シフト

・垂直なAD曲線
流動性の罠や投資が利子率に対して弾力性ゼロのケースで垂直になる。
流動性の罠=>物価変化にまったく反応を示さない垂直なAD曲線
利子率に対して弾力性ゼロ⇒物価が変化しても所得は変化なし

2:AS曲線の導出
・古典派の公準
企業の労働需要：利潤最大化を前提として需要を決める
消費者の労働供給：効用最大化を前提として労働を供給

・総供給曲線
労働市場の均衡から導出される。e点で物価水準(P1)と実質国民所得(Y1)が
決定される。

・古典派のAS曲線
常に完全雇用状態なので垂直なAS曲線が描かれる。

・デマンド・プル・インフレーション
総需要喚起政策の結果、有効需要が拡大されて生じる物価の上昇
財政政策⇒有効需要拡大⇒物価上昇⇒非自発的失業の押下げ

・コスト・プッシュ・インフレーション
 　　労働生産性の増加より賃金が多い場合や企業がフルコスト理論に基づいて
原価に一定率のマークアップ率を上乗せして価格が上昇するとAS曲線は
左にシフトする。(右シフトは技術進歩や生産性向上に起因する。)
賃金増⇒価格増⇒物価上昇⇒国民所得の減少

3:ビルトインスタビライザー
 政策担当者による自由裁量的な財政政策=政府支出(G)とは異なり、現行制度の
 中に組み込まれている有効需要の調整機能(累進課税制度、失業保険制度)
・所得税率の計算
税金(T)=定額税(T0)+累進税(tY)　0<1
ここでtは限界租税性向を表している。
所得税率がなければ所得増加(ΔY)=1/1-C×政府支出の増分(ΔG)の
効果が出るが、所得税率があると効果はY＝1/1-C(1-t)×ΔGにとどまる。
※政府支出の波及効果が抑制されてしまう。
・即応性

財政政策に比べて即応性があるが有効需要への影響は小さい。

正直なところかなり眠いですが、何とか後1章頑張ります。
ここをしのげば、夜が明けてから2章進めてマクロ完了という段取りにできそうです。　　　

そうすれば来週頭から過去問に入れる。